デジタルの活用について
私が所属している団体では、高齢の方が多く連絡のやり取りは電話や郵便が主となっています。
一方、そうしたやり取りの煩わしさなどが、新たな会員になろうとする方の壁になっているのではないかと考えています。
そこで、デジタルを活用した効果的な連絡の取り方や便利なツールなどを学び、使うことができるようになれば、会員相互の連絡や情報共有が効率的に進められて、それが団体の活性化にもつながるのではないでしょうか。
私たちの会員のように、デジタルの苦手な人にも便利に使えるようになるための手だてを教えてください。
- 課題投稿者
-
- I,Kさん
- 【K17】
- 2022/05/14 10:36
- コメント：10件
- いいね総数：936
- 通報する
- 2022/07/12 16:22
- 意見
I,Kさんの団体の者です。皆さま、たくさんのご意見をいただきありがとうございました。デジタル戦略課の方を通じてソフトバンクさんのご協力をいただき、この度スマホの便利な使い方教室を開催しました。一人ひとりに寄り添い丁寧な説明でラインの便利な使い方を学び、Zoomに入ることも出来ました。今後は、会員あての連絡文書もラインで出来ないか？検討してまいります。
- 2022/07/06 17:59
- 意見
個人的な意見として投稿させていただきます。
デジタルが苦手な方であったとしても取り組みたいといった課題認識が重要かなと思います。
例えば、キャッシュレス決済ですが海外と比較しますと必要性や課題との認識が薄いため普及の速度が遅いように感じます。
会員皆様が1つの課題を認識して、解決しようと考えることがデジタル化や団体の活性化につながるのではないでしょうか？
- 2022/06/28 11:56
- 意見
すでにデジタルを使いこなしているご高齢者もたくさんいます。苦手と思っているのはスレ主様の方ではないでしょうか。
多分に、高齢者の方々のデジタルリテラシーについては、必要ではないと思っているからです。例えば、活用されるコミュニティにデジタルが必要であり、楽しいと思っている事柄を整理してご説明されて順次使ってみてはいかがでしょうか。
可能な範囲で、具体的にどういう情報やコミュニティなのかを記載すれば、ほかの方々もアイデアを出しやすいと思いますよ。
- 2022/05/30 17:15
- 意見
根本的な解決にはならないかもしれませんが、団体員さんに新しいツールを覚えていただくのではなく、
たとえばFAX・郵便で送られてきた現物を自動でPDFなどの電子データとして団体内部へ展開したり、逆に電子データを自動でFAXや郵便として送信するなどの方法も検討は可能でしょうか。
最近は上記のようなサービスも増えてきています。
個人差のあるラーニングコストを考えると各人に負担を強いるよりも受け取り側のほうの対策のほうがコスパがいいかもしれません。
とはいいつつも、余談なのですがうちの祖母はひ孫の顔見たさに９０手前でLINEを覚えて今では普通に活用しています。
上記のような方法ではなくても、モチベーションにつながるものがあれば意外とラーニングコストもかからないのかもしれません。
- 2022/05/24 11:25
- 意見
I.Kさま
はじめまして。koと申します。
本課題は、「誰一人取り残されないデジタル社会の実現」として 「デジタル社会の形成に関する重点計画・情報システム整備計画・官民データ活用推進基本計画について」として閣議決定されており、非常に重要なテーマかと思います。また、高齢者の方々だけでなく、障害をお持ちの方々や外国籍の方々など多くが対象となっていますね。
これを実現するためには、他の皆さまがご提案されている通り、支援員によるサポート、SNS活用など、複数の手段を用いて臨むことが必要ですし、他県に先駆けて、このデジタルハブを通じて栃木県で実現できたらサイコーですね。
手段としてのご紹介ですが、デジタル技術を用いて家電話へ架電、周知・伝達することも可能ですので、ご紹介させていただきます。
※感想が太宗を占め申し訳ございません。
- 2022/05/19 17:14
- 解決提案
はじめまして。
セキュリティーの安全性は置いておいてお話しさせて頂きますと、一番簡単でお金が掛からないのはLINEグループ等だと思います。
まず高齢者の中にはパソコンのインターネット（固定回線）は勿体ないから引かないという方が意外と多いです。
しかしながら何故かスマホなどの携帯電話は家族の勧めで契約している方は多くいらっしゃいます。
その意味では昔の高齢者に比べ、LINE等には慣れてい方が多いです。
コミュニケーション手段、簡単な会議などにも使えますのでまずはそのようなサービスから始めて足りなくなったらZOOMなどに移行するのも手かと思います。
- 2022/05/17 01:15
- 意見
前述のような経験などから、アナログからデジタルへの移行期の課題は出てくると思っていました。
地域や組織内の全員がスマホ等を使えれば、紙の回覧板や公共施設でのチラシ等のデジタル化は一気に進むでしょう。
問題は、移行期のフォローアップですね。
このフォローアップを主に行う「デジタルコンシェルジュ」的な人員が居ると良いとお話させていただいています。
組織内であれば、構成員のバックボーンを見ながら、メールが良いのか、SNSが良いのかなどを判断し、更に少数のデジタルツール非利用者へのフォローを促せる人材。
地域内であれば、公民館や市民センターなどにコンシェルジュが居て、ツールを使える方は自分の端末で情報を得、使えない方はこのような場所に行くとコンシェルジュが印刷などをしてペーパーで提供してくれる。
そんなイメージです。
若年層だけではない、様々な層が居る地域や組織内でのデジタル化は一気に進むものではなく、徐々に浸透していくことが容易に予想されます。
移行し切るまでの期間限定的な人材育成・供給は必須だと思います。
- 2022/05/18 11:40
- 意見
ふじぽんさん
私も移行期のフォローアップは必要だと思いました。
デジタルツール非利用者が新たにデジタルツールを利用する際は抵抗感を感じてしまう恐れがあるため、抵抗感を少なくする手立て（ご提示いただいたようなフォローアップ等）が必要かと存じます。
以前、普段使っている連絡ツールと似たような連絡ツールを使おうとした際に、使いたい機能がどこにあるのかわからない、便利な機能はどれなのか等の不明点が出てきたことがありました。その時はヘルプを参照し詳しい人に相談することで解決でき、現在は抵抗感なく使用しております。このことから、抵抗感を少なくするためにも、移行期に不明点を解決することは大切かと伺えます。
また、フォローアップの内容としては、チャットボットを活用したフォローアップも良さそうですね。
一気に電話からチャットへ変化するのではなく、電話→ビデオ電話→チャットのように段階を踏んでデジタル化することも抵抗感を少なくする一手として挙げられます。
- 2022/05/17 01:10
- 意見
I.Kさん、はじめまして。
2000年代前半頃から、同様の課題はいずれ顕在化されると考え、団体や個人として提唱してきた事案でもあります。
文字数制限があるため、2つに分けます。
1つの事例ですが、2000年代に、某自治体が主管する市民参加型のまちづくり系会議に参画していました。総合計画系の改定に関する提言作成が主な目的でしたが、月1回程度の会議ではとてもまとめることは出来ず、熱意ある委員が多かったこともあり、当時利用可能なツールとしてメーリングリスト（ML）を使い、それこそ24時間常時、意見が流れる状態となりました。
ただ、お一方だけ、高齢のためにメールが使用できない方が居られ、委員内で担当を決めて、定期的に議論内容をFAXし、必要に応じて意見をFAXで担当に返していただくなどして、情報流通の担保を確保した経験があります。
- 1
ふじぽん様、みかん様、こども未来を守る会様、ko様
I.Kです。ご意見ありがとうございます。フォローアップのできる人材、段階を踏んだ移行、ラインの活用、デジタル技術を用いて家電話への架電など、どれも今の団体にとって有効な手立てです。これらのことを団体の中で情報共有し、できるところから進めていきたいと考えます。